太陽光発電
土地からすべて弊社でご用意し、太陽光発電所を丸ごとご提供いたします。
太陽光発電とは太陽電池を使用した発電のことです。太陽光発電システムは、太陽の光エネルギーを電気エネルギー（直流）に変える太陽電池と、その電気を直流から交流に変える変換装置（インバータ等）で構成されています。
現在、わが国で多く利用されている太陽光発電システムでは、発電した電気は建物内で使いますが、光の当たらない夜間や雨天時に不足する電力は電力会社から供給を受けます。
余剰電力が発生した場合には電力会社からの引込み線に戻し、このときの電力は電力会社が買い取るシステム（系統連系システム）が一般的となっています。公共産業用の太陽光発電システムの仕組みには、「系統連係型太陽光発電システム」と「独立型太陽光発電システム」があります。
太陽光発電設置の例
基礎パイル
系統連系型太陽光発電システム
最も一般的なシステムで、昼間は太陽光発電で発電した電力を使用し、発電量が少ない場合や夜間は、従来どおり電力会社から電気を購入します。また、発電量が消費電力量を上回る場合は、余剰電力を電力会社に売ることができます。
独立型太陽光発電システム
電力会社の電力を使用せず、太陽光発電で発電した電力を蓄電池に蓄えることにより、必要なときに電力を供給することができます。
インバータを設けず、直流ポンプなどに使用する場合もあります。
導入メリット
CO2を排出しない太陽光発電で地球環境へ貢献
地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出量は、増加の一途をたどり、中でも、二酸化炭素はその約80パーセントを占めています。部門別では、産業部門（工場等）からの排出量が最も多く、大きな工場や事業所を持つ企業や公的機関ではCO2の削減が急務となっています。
部門別CO2排出量
2009年CO2 排出量：11億4500万トン
※部門別排出量は、発電及び熱発生に伴うCO2 排出量を
各最終消費部門に配分した排出量です。
※運輸部門排出量には、家庭の自家用車によるCO2 排出量が
含まれます。
出典：日本の温室効果ガス排出量データ
（2009年度の温室効果ガス排出量）
太陽光発電を使用した場合の節約量
発電量を石油削減効果に換算すると
10kWの太陽光発電システムを導入した場合※1、年間の発電量は約1万kWh。この発電量を石油に換算すると、18リットルのポリタンク126本分に相当します※2。
発電量を二酸化炭素削減量に換算すると
約1万kWhの発電量をCO2 削減量に換算すると※3、約3.5t-CO2 /年。
この削減量を森林面積に置き換えると※4、約1万㎡の森林がCO2 を吸収する量に相当します。
※1 試算条件 SF150-K 67枚
●設置場所 東京、方位/真南、傾斜角/20度
●日射量データ（平成10年3月）
（独）新エネルギー・産業技術総合開発機構
（財）日本気象協会「日射関連データの作成調査」
●温度補正係数 3～5月および9～11月：15パーセント 6～8月：20パーセント 12～2月：10パーセント
●パワーコンディショナ損失/7.5パーセント
●その他の損失（受光面の汚れ・配線・回路損失）/5パーセント
※2 発電量1kWhあたり0.227リットルとして算出
※3 予想年間発電量（kWh）×0.334kg-CO2/kWh
※4 森林1ha当たりの年間のCO2吸収量0.974t-Cを用いて算出
買電量の低減
太陽光発電によって発電した電力を施設内で使用することにより、電力会社からの買電量を削減することができます。
例えば、東京都に10.20kWのシステムを導入した場合、予想される年間の発電量は約1万kWhで※5、これはほぼ一般家庭2軒で年間に消費される電力と同等です※6。
※5 ※1と同じ試算条件を使用
※6 一般家庭の平均年間消費電力量5,500kWh/年として算出
災害時の非常電源確保
自立運転付きシステムを導入すると、災害等により停電が発生した場合にも、昼間であれば太陽光発電による電力を使用することができます。さらに蓄電池と組み合わせれば、夜間でも電力を確保することができます。
